ドローンを飛ばしたい!でも許可が必要?改正航空法を学びノントラブルで飛ばそう

ドローンは注目度も高くこれからさまざまな活用法が期待されているものではありますが、一方でテロなどに用いられないためにも法律の整備が進んでいます。ドローンなど無人航空機を取り締まる「改正航空法」をチェックしながらドローンを飛ばしても良い環境について理解を深めていきましょう。

ドローンと法律の関係

出典:drexel.edu

ドローンは無人で飛ぶことができ、また自立飛行ができるもののことを言います。本来の意味ではラジコンやマルチコプターはドローンとして分類されたいのですが、今回はマルチコプターなど地上から操作が可能なものもドローンの一つとして説明していきます。

ドローンはもともと軍事用に開発されており、すでにアメリカでは偵察機として実戦投入されています。さらに民間会社でもその特性から空からの撮影(空撮)などに使ったり、荷物を運んだり、無人区画の警備などに利用され始めています。

しかし日本ではドローンが首相官邸に落ちたり、アメリカではドローンと航空機が事故を起こしかけたりするなど、何かとトラブルの原因になってしまうことも少なくありません。そこで日本では2015年に改正された「航空法」によってこれまで曖昧だったドローンを含む無人航空機に関する条文が追加されました。

<< 次ページに続く >>
気になるカテゴリから人気記事をチェック!
[カメラ] [ガジェット] [キッチン] [スマホ] [パソコン] [映像・オーディオ] [生活家電] [美容・健康] [美容家電]